弁護士法人 グラディアトル法律事務所

増加の一途をたどるネット上の誹謗中傷のご相談は、グラディアトル法律事務所におまかせください！

グラディアトル法律事務所は、東京・大阪・新潟の3つの都市に拠点を構えています。ネット上の誹謗中傷やリベンジポルノなどのご相談に強い法律事務所です。「剣闘士」を意味するグラディアトルは、匿名性が高いネット上での事件にも毅然と戦う弁護士集団です。当法人には女性弁護士も在籍しており、相談しにくいリベンジポルノなどのご相談にも対応しやすい環境が整っています。以前から誹謗中傷が多い5チャンネル（2チャンネル）はもちろんのこと、SNS上での被害にも迅速に対応していますのでおまかせください。

■グラディアトル法律事務所は初回相談原則無料
スマホやパソコンが身近なツールとして普及している今、誹謗中傷などのトラブルは以前よりも身近な問題として拡大しています。しかし、すべての法律事務所がネット上のトラブルに迅速対応をしているわけではありません。グラディアトル法律事務所は、誹謗中傷問題や発信者情報開示請求、リベンジポルノなどに、すでに多数の実績がありますのでご安心ください。初回相談は全オフィスで原則無料としています。費用を気にせず、まずは今悩んでいることをお話しください。

■全国のネットトラブルに悩みに対応！
グラディアトル法律事務所は、まだまだ対応が少ないネット上のトラブルについて東京・大阪・新潟にお住まいの方以外からのご相談にも迅速に対応しています。どうぞご遠慮なくご相談ください。

           

050-5448-3235

【対応分野】弁護士法人 グラディアトル法律事務所

女性弁護士在籍が当事務所の強み。リベンジポルノやナイトワークの方々もご安心ください。

グラディアトル法律事務所には女性弁護士も在籍しています。日頃から離婚や男女トラブルの専門家としてご相談に対応しており、ネット上の誹謗中傷やリベンジポルノなどの問題でも活躍しています。センシティブなご内容で、女性弁護士を指名したい、という場合はご相談の段階から対応いたしますので、どうぞご安心ください。

■リベンジポルノなど、身近な方が加害者となる問題にも対応
リベンジポルノでは女性が被害者となられることが多く、他人に見られたくない写真がネット上に公開されてしまうことがあります。加害者が身近な方であることも少なくありません。実際に当事務所が解決した問題の中には、加害者が元恋人や夫だったケースもあります。また、ナイトワークの方は盗撮行為により写真や情報が拡散されてしまったり、ネット上の掲示板に評判や悪口が書かれたりすることも少なくありません。しかし、店側に相談をしても納得がいく解決に至らず、不安を抱えている方も多いでしょう。当事務所にご相談いただくと、蓄積されたノウハウを生かし迅速な解決に向けて対応いたします。

■警察へのご相談の前に、まずは法律事務所へ
リベンジポルノなどの被害に悩まれたら、将来のためにもまずは早急な解決を目指すことがおすすめです。警察へのご相談も方法の1つですが、画像の削除や、加害者の特定、慰謝料請求などは弁護士が担うことになります。警察は逮捕ができるものの、プロバイダーへの削除要請などは行いません。まずは悩まれた段階で、早めに弁護士にご相談ください。

■アダルトサイトにも立ち向かう
リベンジポルノの中には、TwitterなどのSNSだけではなくFC2やXVIDEOSなどのアダルトサイトへのアップロードも見られます。投稿に気付いたら、すぐに当事務所にご相談ください。

また、こうしたアダルトサイトへの投稿を匂わせるような行為は、脅迫行為です。復縁を迫るなどの目的で、別れた恋人や夫が「アダルトサイトに投稿する」と言ってきた場合には、迷わず弁護士にご相談ください。実際にリベンジポルノを未然に防げた解決実績もございます。当事務所が代理人としてあなたをしっかりと守ります。

削除実績多数！拡散を防ぐためにできることとは？

グラディアトル法律事務所では、以下のようなサイトでの削除に対応しています。

• 爆サイ
• ホスラブ
• 雑談たぬき
• ５ちゃんねる（２ちゃんねる）

など　（その他のサイトにも対応しています。）

こうしたサイトに悪質な誹謗中傷や風評、許可していない画像などが投稿された場合には、まずは早急に拡散を防ぐためにも当事務所にご相談ください。迅速な解決に向けて、削除要請を行います。
登校者を特定するために、訴訟を経る方法もありますが、費用や拡散防止の視点から考えると、削除要請で対応する方法があります。ご本人がウェブフォームなどを活用して削除要請を行う方法もありますが、思うような結果が得られない可能性があり、その間に拡散されてしまうおそれがあります。また、削除代行業者による依頼は法的に無効とされていますので、弁護士にご相談ください。

■発信者情報開示請求以外の解決策があります
誹謗中傷などの被害に遭われたら「誰が投稿したのか」特定して、慰謝料請求を行うことが可能です。しかし、発信者情報開示請求には時間と費用を要します。また、投稿者を特定できても、慰謝料が支払えるだけのお金がなかったら、思うような回収にはつながらない可能性もあります。そのため、ケースによっては迅速な削除要請がとても効果的です。もちろん、発信者情報開示請求についても実績は豊富ですので、安心してご相談ください。

解決実績：SNSにも強い！TikTokへの誹謗中傷投稿の削除に成功！

グラディアトル法律事務所では、TwitterやTikTok、InstagramなどSNSでの誹謗中傷にも毅然と対応しています。ご紹介する解決実績は、Twitter上で誹謗中傷のケースです。

■ご相談への流れ
ご相談者は友人から自身は利用も投稿もしたことが無い、TikTokに相談者の動画が投稿され話題になっていることを知らされました。確認してみると、ご相談者の顔がはっきりと映っている動画が投稿されていたのです。自ら経営している飲食店でお客様と口論していたところを隠し撮りされたもので、さらに誹謗中傷する内容が記載されていました。お子様もいるご相談者は、自分が原因でいじめなどに発展させないためにも、解決を希望されていました。

■当事務所の対応
ご依頼をいただき、TikTokの運営に対しコミュニティガイドラインに沿って直接「削除要請」のメールを送付することしました。削除した、との連絡は翌日に届き、わずか1日でスピード解決できました。

■なぜグラディアトル法律事務所は迅速に削除要請ができたのか
若年層の利用者も多いTikTokは隠し撮りを投稿されてしまうことが多く、近年トラブルが急増しています。このケースでは、ご依頼後すぐに弁護士がTikTokに対し、的確にガイドラインに違反していることを書き添えた上で、削除要請を依頼しました。その結果が、わずか1日という迅速解決につながったのです。
動画の削除申請はもちろんご自身でも可能ですが、何が・どのようにガイドラインに違反しているのかなど、分析した上で適切に対応する必要があります。削除要請に失敗しないためにも、実績豊富なグラディアトル法律事務所にご相談ください。

常に最前線の知識へとアップデートしています。ネット上のトラブルは全国対応可能！弁護士法人グラディアトル法律事務所にご相談ください。

ネット上のトラブルは今回ご紹介したように、男女間で起きるものもあれば、知らない間に盗撮され、勝手に投稿されてしまうようなケースもあります。また、この他にも企業や店舗などを攻撃するような投稿もあり、営業妨害につながってしまう行為も発生しています。

グラディアトル法律事務所は、グループ全体で常に知識のアップデートを行っており、クライアントを全力で守る「剣闘士」となるべく尽力しています。ネット上のトラブルに悩んだら、すぐに全国対応可能なグラディアトル法律事務所へご相談ください。

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